近年、女性の生殖医療分野における技術革新が急速に進んでいる。AIを活用したソリューション群は昨今のLLM等の進化に伴ってできることが着実に増えており、また子宮移植についても、多様な技術的課題に直面しながらも着実に歩みを進めている状況と言えるだろう。
そんな生殖医療の現在地を探るべく、LoveTech Mediaでは2024年6月10日・11日にロンドンで開催されたFemTech Lab主催カンファレンス「Decoding the Future of Women 2024」での、「生殖の未来： AIを活用した健康と不妊の新たなつながり、そして子宮移植のブレイクスルー」と題されたパネルセッションに参加してきた。
AIを活用して女性の健康や不妊治療に向けた包括的なケア機能を提供するスタートアップ経営者や医療機関メンバー、さらには英国で初めて子宮移植を成功に導いた手術チームの博士・教授らが登壇しており、生殖の未来／課題についてのディスカッションを繰り広げていた。本記事で、その様子をお伝えしたいと思う。
- Oana Gharbi（Head of Partnerships, Proov Test by MFB Fertility）※モデレーター
- Helen O’Neill（Founder & CEO, Hertility）
- Teodora Popa（Chief Innovation Officer, Avenues Centre for Reproductive Health）
- Irene Cuevas（Co-founder and Chief Scientist, Cercle AI）
- Richard Smith（Professor of Practice, Imperial College）
- Isabel Quiroga（Clinical Lead for Organ Retrieval, Oxford）
※本セッションは英語で開催されました。本記事は、執筆者の意訳をベースに作成しています
包括的で個別最適なケアのためのAI活用
「ここ最近のメディアでは『AIは診断能力と共感の両面において臨床医を上回る』などと報じられていますが、私が見ている限り、人々は今のところ見た目や感触、そしてAIではなく人間からの共感を求めています」
このように発言するのは、モデレーターから「AIは医師を不要にするか？」と問われたHelen O’Neill氏。ロンドン大学ユニバーシティ・カレッジのIfWH（Institute for Women’s Health：女性健康研究所）で生殖および分子遺伝学のディレクターを務めており、また女性の生殖健康に特化したヘルスケア企業「Hertility社」のCEOでもある人物だ。
データ駆動型アプローチを標榜するHertility社では、女性が自宅で簡単にホルモンレベルを測定できる検査キットを送付し、生殖機能に関連する主要なホルモン（エストラジオール、プロゲステロン、FSH、LH、AMHなど）のレベルを分析し、検査結果に基づいて、個々のホルモンプロファイルや生殖健康状態を詳しく解説したレポートを作成している。また、必要に応じて婦人科医や生殖専門家とのオンライン相談もできるようになっており、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）や子宮内膜症、早発閉経などの生殖関連疾患の早期発見と治療、フォローアップまで、包括的な個別最適のケア機能も提供しているという。
このようなワンストップのサービスを提供している理由は、当然ながら医師不要の世界を作るためではなく、あくまで「より早く専門医に辿り着くためだ」と、O’Neill氏は強調する。
「最終的に手術が必要な人にとって、より迅速かつ正確な診断は重要です。だからこそ、データを使用してトリアージすることは、臨床医の能力を大幅に向上させると考えています」（O’Neill氏）
同じAI活用でも、IVF（体外受精）クリニックの運営へとふんだんに応用しているのがTeodora Popa氏だ。O’Neill氏と同じIfWHにてディレクターを務めているPopa氏は、IVF環境における胚選択のための遺伝子検査や、AIを含む生殖補助医療技術（ART）の成果を向上させるための新技術に焦点を当てており、最新のAI技術と人間中心のケアを融合させた「Avenues Life」クリニックにてCIO（Chief Innovation Officer）も務めている。同氏は、多くのIVFクリニックが非常に“アナログ”な形で運用されている現状を見て、テクノロジードリブンな場を作ろうと考えたという。
「ラボには驚くべき高価な機械やツールがありますが、胚培養士が機械からの情報を紙に書き写しているだけでした。基本は紙での運用なんです。そうなると、必要なデータがどこにあるのかもわかりません。ですから私たちは、まずテクノロジーを開発し、そのテクノロジーを中心にクリニックを作るというアプローチを採用しました」（Popa氏）
Avenues Lifeでは、胚の画像や動画データをAIで解析し、発育可能性の高い胚を選択することで、胚移植の成功率を高めているという。また、同クリニックのホームページに「私たちのコアにあるのはホスピタリティです」と記載されているように、AIや機械学習によるデータ解析は一つの側面であって、その他にもVRやメタバースを活用した患者体験の向上や、ロボット技術による精密な治療など、多岐にわたる先進技術を統合。治療の成功率を高めるだけでなく、患者の不安を軽減し、治療プロセスをより理解しやすくするよう設計している。もちろん、GDPR対応含め、データセキュリティおよびプライバシーの保護に関する対応も万全だという。
データ起因の「偏見」は胚選択の段階でも現れている
20年以上の経験を持つ上級臨床胚培養士・Irene Cuevas氏が共同創業したCercle AI社では、クリニックや医療従事者向けにAI駆動のツールを提供している。具体的には、生物医学とゲノミクスの情報を個別化し、各患者にパーソナライズされた治療計画やアドバイス等をアウトプットしてくれるというのだが、その際には「なるべく多くの患者に関するデータが望ましい」とCuevas氏は強調する。
「私自身、培養士ということで当初はデータとAIを使って最良の胚を選べば良いと考えていたのですが、それだけではなかなか成功しないことを理解しました。患者さんの健康状態全般の情報や、治療プロセスなど、より包括的に考える必要があったのです。ですからCercle AIでは、患者さんに関するできるだけ多くの情報を集め、それに基づいて個別最適化された治療を提供することを目指しています。これにより、医療従事者が試行錯誤しながら治療を提供するのではなく、しっかりと科学的根拠に基づいた最適な治療の仕組みを提供しようとしているのです」（Cuevas氏）
ここまでの話を踏まえて、会場参加者から「AIは性差別的な認識・アウトプットをするリスク」の存在が指摘された。質問者によると、キッチンで皿洗いをしている「男性」の画像に対して、AIが「女性」と認識したというのだ。つまり、「キッチンで皿洗いをしている＝女性」という強い相関の元でデータが形成されてしまっているリスクがあるというわけだ。これに対してO’Neill氏は「だからこそ、無秩序なネット上のデータセットだけでなく、自分たちで個別にラベリングをしたデータセットでの訓練が必要だし、それによって偏見の是正が期待できる」と説明する。
また、O’Neill氏と共にIVF胚に関する研究を進めてきたPopa氏は、「データ起因の偏見は胚選択の段階でも現れている」とコメントし、適切なテストの実施等が大事だと強調する。
「私たちは、移植前の胚の画像や動画を評価するさまざまなAIアルゴリズムを多数持っています。この評価に基づいて、移植する胚を選ぶわけですが、知らないうちにAIアルゴリズムが女性胚よりも男性胚を優先していました。つまり、男性胚の方がラボを卒業して赤ちゃんになる可能性が高いと判断されていたのです。胚選択の段階でも、こういうことが起こるわけです。だからこそ、ただAIを導入するために急ぐのではなく、適切にテストし、様々な仮説・検証を経ながら立ち止まることも大事だと感じています」（Popa氏）
別の質問者からは「AIは本当に不妊治療へのアクセスの助けになるのか？」という質問が投げかけられた。これに対してO’Neill氏は「AIも大事だし、もしかしたらそれ以上に教育が大事だ」と説明し、AIはあくまでアプローチ手段の一つであることを強調した。
「最近、32万5千人の女性を対象にした報告書を発表したのですが、彼女たちの生殖健康や月経、生活習慣について基本的な質問をしていったところ、妊活をしている女性の実に43%が自分の排卵期を知りませんでした。ですから、AIは素晴らしいかもしれませんが、それ以上に教育の方がはるかに重要だと思っています。知るべき情報を知っていれば、無駄な時間を費やす必要もなくなるわけです。妊娠前の段階で多くの女性が飲酒、喫煙、電子タバコ、薬物を使用しています。そのあたりの知識の啓発を進めることで、AI以上に大きな変革をもたらすことができるとも感じています」（O’Neill氏）
またCuevas氏は、AIの導入によって女性向けの治療法開発が進み、より多くの患者プロファイルを特定して、正確で効率的な研究が可能になったことも強調した。
「長年、多くの製薬会社が女性のための特定の治療法を開発するのは非常に困難でした。研究すべき特定のプロファイルが適切に分離されていなかったからです。ある患者はここに、別の患者はアメリカに、また別の患者は他の場所にいました。しかし、AIを活用することで、特定の病気のための研究に適した患者データを作り出すことが可能になりました。これは、女性のための特定の薬や治療法の開発を支援するAIの、別の利点だと感じています。自分のクリニックだけで働いていると、特定の問題を治療するために十分な患者を見ることができません。しかし、今ではより多くの研究、より正確な研究を行うことが可能になってきたのです」（Cuevas氏）
「選択肢拡張」のために奮闘する子宮移植チームのメンバー達
今回のセッションには、生殖医療における新たなる選択肢として注目され始めてきた「子宮移植」の専門医チームも参加していた。オクスフォード大学チャーチル病院の移植外科医であるIsabel Quiroga氏と、インペリアルカレッジ病院ロンドンの産婦人科医であるRichard Smith氏は、ともに英国初の子宮移植を成功に導いた手術チームのメンバーである。2023年2月に34歳の女性が40歳の姉の子宮提供を受けて移植し、手術が無事に成功したと、Smith氏が会長を務める慈善団体・Womb Transplant UK（英国子宮移植協会）が発表している。
「この技術は、いずれ代理出産に取って代わるるのか？」というモデレーターの質問に対して、Quiroga氏は「現時点では、あくまで選択肢の一つとして提供されることになる」と説明する。
「ちょうど10年前に子宮移植のことを初めて知り、『こんなの間違っている』と感じたわけですが、本当に困っている女性にお会いしていく中で考え方が変わっていき、今では子宮移植をリードするチームにいます。これが代理出産に取って代わるかというと、そうではなく、あくまで特定の問題によって不妊症になった女性のためのものだと認識しています。当然ですが、移植には大きなリスクが伴います。大きな手術であり、また多くの免疫抑制剤の服用が必要で、女性の健康に大きな影響を与えるものです。ですから現時点においては、これはあくまで選択肢の一つだと捉えています」（Quiroga氏）
粘膜下筋腫や子宮内膜ポリープなど、子宮因子不妊症の患者は不妊症全体の1～3％、女性不妊症の2～7％に該当すると言われており、「英国には約6,000人の女性がこの状況にある」とSmith氏は説明する。このような女性たちにとっての新たなる選択肢になるのはもちろん、例えば宗教上の理由で代理出産が選択できない方々にとっても一つの可能性になりうるだろう。では、トランスジェンダー（ここではMtF）の方々にとってはどうだろうか。こう問われたSmith氏は、「おそらく10〜20年後に実現可能になるだろう」と説明する。
「トランスジェンダーコミュニティ内で子宮移植が望まれているかどうかを調査したところ、『望まれている』という回答が多くありました。2010年にイギリスで制定された平等法（Equality Act 2010）では、技術的な実現可能性がある場合、シスジェンダー女性とトランスジェンダー女性を平等に扱うことを義務付けています。現時点ではネオヴァギナ（人工的に作られた膣）にはまだまだマイクロバイオーム（微生物叢）に関する問題など様々なリスクがあるため、私たちの移植プロジェクトの対象外としていますが、今後様々な研究等を通じて10〜20年後には実現するのではないかと、私自身は考えています」（Smith氏）
マイクロバイオームに関する問題とは、感染リスクの増加や免疫反応の複雑化といった内容が挙げられるだろう。例えばネオヴァギナのマイクロバイオームは自然の膣のそれと異なるため、細菌や真菌の感染リスクが高まる可能性があり、移植後の感染症を引き起こす懸念がある。また、マイクロバイオームの違いは免疫系にも影響を与えることが考えられるので、移植された子宮に対する拒絶反応や炎症反応を誘発する可能性もあると言われている。ただし、現時点においてはネオヴァギナへの子宮移植に関するデータは限られており、臨床研究も十分には進んでいないため、免疫反応にどのように影響するかの詳細はまだ未知数であり、具体的なガイドライン等も確立されていない状況となっている。
最後に、会場参加者から「さまざまな背景の人々を包括的に扱うべき中で、子宮因子不妊症の女性たちは何カ月も何年も待っているという実態があるが、優先順位等はどのように考えているか？」という質問が投げかけられた。これに対してSmith氏は、なるべく多くの方が子宮移植という選択肢を取ることができるように研究を進めるべく、先述のWomb Transplant UKを設立したと前置きした上で、そこからの資金提供という形式を通じて各プロジェクトを進めている状況だと説明する。
「通常、科学者が研究をしたい場合は助成金申請をしますが、私たちの申請はどの委員会でも相手にされなかったので、慈善団体を設立することにしました。そこでは、最初の10件の死体ドナーによる移植と5件の生体ドナーによる移植に資金を提供することにしていました。2015年には、死体ドナーのプロジェクトが成功すれば、NHS（英国国民保健サービス）がこのプロジェクトに参加し、年間いくつかの手術が行える可能性があるという仮承認をもらっています。私たちは常に子宮因子不妊症に関する研究に資金提供していますが、その分配・バランスについては非常に難しいと日々感じています」（Smith氏）
取材／文／撮影：長岡武司
Decoding the Future of Women特集
