AIやドローンを使い農薬使用量を抑えたスマート米、残留農薬「不検出」との検査結果取得

社会課題

LoveTech Media編集部コメント

AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えて育てられた、あんしん・安全なお米「スマート米」。

 

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティムが、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つである「スマートアグリフードプロジェクト」として推進するもので、昨年11月に販売開始された際、当メディアでもご紹介したものだ。

 

このスマート米について第三者検査機関による検査の結果、残留農薬が「不検出」(※)である検査結果となったことが発表された。

※不検出:残留農薬検査において農薬成分の測定値が、定量限界値または検出限界値未満であることを示すもの。

 

今回栽培された「スマート米」は、福岡県・大分県・佐賀県にて「スマートアグリフードプロジェクト」に参加している生産者が管理する約15haの水田にて栽培を実施し、オプティムが特許を保有するドローンを用いた「ピンポイント農薬散布テクノロジー」農法を用いることで、削減対象農薬の使用量について最大100%減となる米の栽培ができたもの

 

2018年11月15日からオプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフーズ直送便(愛称:スマ直)」、2018年12月25日からAmazon、2018年11月27日から佐賀玉屋、2018年12月4日から福岡三越にて販売されている。

 

最先端のテクノロジーを使って栽培された美味しいお米を試してみたい方は、ぜひ上記ショップにて購入されてみてはいかがでしょう。

 

以下、リリース内容となります。

リリース概要

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、「スマート農業アライアンス」※1の取り組みの一つである、「スマートアグリフードプロジェクト」※2の成果として福岡県・大分県・佐賀県にてピンポイント農薬散布テクノロジー※3を用いて栽培された米である「スマート米」を、第三者検査機関により検査した結果、残留農薬が「不検出」※4である検査結果となったことを発表いたします。

「スマート米」とは

「スマート米」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つ、「スマートアグリフードプロジェクト」においてAIやドローンを使い、農薬使用量を抑えて育てられた、あんしん・安全なお米です。今回栽培された「スマート米」は、福岡県・大分県・佐賀県にて「スマートアグリフードプロジェクト」に参加している生産者が管理する約15haの水田にて栽培を実施し、オプティムが特許を保有するドローンを用いた「ピンポイント農薬散布テクノロジー」農法を用いることで、削減対象農薬※5の使用量について最大100%減と※6なる米の栽培ができました※7。

今回栽培に参加した生産者(順不同、敬称略)

眞島 潤一

日高 清範

株式会社イケマコ

株式会社PlantFarmJapan

光吉農産

ユートク農産株式会社

有限会社岩石農産

真辺農園

酒井 勝洋

有限会社 豊後農興

以下、「スマート米」を検査した検査機関や検査方法となります。

検査機関

日本エコテック株式会社(食品衛生法・登録検査機関)

検査方法

● 対象となる各生産者の水田8カ所から300gの玄米を採取

● 各水田の玄米300gを1検体として、農薬(殺虫剤・殺菌剤・種子消毒剤・除草剤・箱材)131成分について検査

検査結果証明書例

以下、農薬の中で「スマート米」栽培において削減した殺虫剤成分の検査結果を代表として記載いたします。

殺虫剤成分検査結果詳細(単位:ppm)

成分名    :テブフェノジド

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:0.3

成分名    :ブプロフェジン

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:0.5

成分名    :フルトラニル

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:2

成分名    :ジノテフラン

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:2

成分名    :トリシクラゾール

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:3

成分名    :フェリムゾン

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:2

成分名    :フサライド

測定値    :検出せず

定量限界値  :0.01

参考基準値※8:1

その他の検査対象である、殺菌剤・種子消毒剤・除草剤・箱材の122成分についても全て「検出せず」の結果が出ました。

現在、ピンポイント農薬散布テクノロジーを活用し栽培された「スマート米」(さがびより、ヒノヒカリ、にこまる)は、2018年11月15日からオプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフーズ直送便(愛称:スマ直)」、2018年12月25日からAmazon、2018年11月27日から佐賀玉屋、2018年12月4日から福岡三越にて販売をおこなっています。今後もスマートアグリフードプロジェクトに参加いただける農家を幅広く募集していき、安心安全な農作物を作り出せるよう取り組んでまいります。

ピンポイント農薬散布テクノロジーを活用し栽培された「スマート米」

販売価格

さがびより、ヒノヒカリ、にこまる共通で、税別300g:500円、2kg:2,700円、5kg:5,600円、10kg:10,100円となります。以下のWebサイトよりお買い求めください。

「スマートアグリフーズ直送便」Webサイトはこちら

http://smartagrifoods.com/

Amazon「スマート米」販売ページはこちら

https://www.amazon.co.jp/s?marketplaceID=A1VC38T7YXB528&me=A1WJXA4B8QIVEA&merchant=A1WJXA4B8QIVEA

※1 「スマート農業アライアンス」とは、AI・IoT・ビッグデータを活用して“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するべく、スマート農業を推進する取り組み。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。

https://www.optim.co.jp/news-detail/25369

※2 ドローン・AI・IoTを利用して「減農薬」を達成して、高付加価値がついた農作物の生産、流通、販売を行うプロジェクト。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。

https://www.optim.co.jp/news-detail/25369

※3 AIによって病害虫が検知された箇所のみにドローンを用いて、ピンポイントで農薬散布を行う農法。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。

https://www.optim.co.jp/news-detail/40358

※4 「不検出」とは、残留農薬検査において農薬成分の測定値が、定量限界値または検出限界値未満であることを示します。

※5 農薬のうち、ピンポイント農薬散布によって削減できる殺虫剤および殺菌剤を「削減対象農薬」として定義。

※6 削減対象農薬の使用量において、当該地域において例年行われている栽培方法での平均的な農薬使用量もしくは当該地域のJA(農業協同組合)に納品する際に守るべき目安となる農薬使用量の基準値と、ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いて散布した農薬の使用量を比較。削減量については、今回は50%~100%減となりましたが、年度や地域で異なる場合がございます。

※7 ユートク農産株式会社ならびに有限会社 豊後農興は、農薬散布を1回実施しましたが、散布した農薬の成分は検出されませんでした。

※8 農産物を食べた人の健康が損なわれないよう、食品衛生法に基づき定められた農作物中の残留農薬の基準値。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。

http://www.maff.go.jp/j/nouyaku/n_info/kizyun.html

オプティムの目指す、オプティマル事業とは

~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~

急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報   : https://www.optim.co.jp/services

Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn

Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn

株式会社オプティムについて

商号   : 株式会社オプティム

上場市場 : 東京証券取引所市場第一部

証券コード: 3694

URL    : https://www.optim.co.jp/

佐賀本店 : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル

東京本社 : 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階

代表者  : 菅谷 俊二

主要株主 : 菅谷 俊二

東日本電信電話株式会社

富士ゼロックス株式会社

設立   : 2000年6月

資本金  : 443百万円

主要取引先:

NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容:

ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業

(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

【Copyright・商標】

※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。

※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、販売先・日時、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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