タブレット型AI教材のatama plusがEdTech研究所を設立、世界のEdTech系カオスマップも発表

LoveTech Media編集部コメント

Education（教育）とTechnology（テクノロジー）を組み合わせた造語「EdTech」。

AIや動画、オンライン会話といったデジタル技術を活用した教育技法のことを示しており、既存の教育環境を大幅にアップデートする可能性のあるアプローチとして、近年特に注目を集めるようになってきた領域である。

先日当メディアでも、経済産業省が設置した教育改革に関する有識者会議「『未来の教室』とEdTech研究会」により公表された第2次提言の内容も取材しており、学校教育の関係者を筆頭に多くの反響をいただいたばかりである。

2019.06.30

教師も子供もチェンジ・メイカーに、経産省「『未来の教室』とEdTech研究会」が第２次提言を発表

　経済産業省が設置した教育改革に関する有識者会議「『未来の教室』とEdTech研究会」が、2019年6月25日に第2次提言を公表した。 　EdTechとは、Education（教育）× Technology（テクノロジー）の造語。AIや動画、オンライン会話といったデジタル技術を活用し...

そんなEdTechのグローバル最新事例やデータを提供する機関として、atama plus株式会社が「atama＋ EdTech研究所」を設立したと発表した。

atama plusとは、AI（人工知能）を活用したラーニングシステム「atama＋」を開発・提供しているEdTech企業。

システムに独自に組み込まれたAIアルゴリズムを通じて、中高生向けに、一人ひとり100%カスタマイズした学びを実現しているタブレット型AI教材だ。

同社が全国の塾・予備校に対してこの「atama＋」提供を進める中で、各方面からatama＋の内容のみならず、テクノロジーを活用した教育の未来などについて問い合わせが増えてきたことから、今回の「atama＋ EdTech研究所」に至ったという。

その最初の発表と併せて、同研究所から世界の「EdTech企業カオスマップ2019年版」が公開された。

国MarketsandMarkets社によると、世界のEdTech市場は 2020年までに11.2兆円まで拡大すると予測されており、今回公開するカオスマップでは世界のEdTech業界の中で、どのようなプレーヤーがいるかの外観や潮流を掴むことを目的とし、K-12・高等教育（日本における幼稚園の年長から大学卒業年次までが対象）の領域に置いて、直近3年で1,000万USドル以上を調達した世界の企業35社をリストアップしている。

日本と世界では、学びの前提環境が異なっている点も多く、単純な日あっ区というのはなかなかできないものの、我が国ではいまだに一律・一斉・一方向型の授業や試験という形に留まっているケースがほとんどとなっており、個別にカスタマイズした学習環境の実現がまだまだ遠い道のりと言える。

各国のテクノロジー活用事例を確認し、また我が国の現状と把握することは、先日の「未来の教室」で提言された内容の実現にとっては必要不可欠である。

そのような観点からも、「atama＋ EdTech研究所」の積極的なリサーチ・発信に期待して参りたい。