ポプラ社 × 東京大学Cedep、読書体験の価値を科学的に解明する共同研究プロジェクトをスタート

リリース概要

株式会社ポプラ社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：千葉均、以下ポプラ社）と東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター（所在：東京都文京区、センター長：遠藤利彦、以下東京大学Cedep）は、デジタルメディアの急速な普及が進み‘本離れ’が叫ばれる中、子どもを取り巻く読書環境の改善を目的とし、‘本’の価値を科学的なアプローチで明らかにする「子どもと絵本・本に関する研究」プロジェクトを共同で開始します。

デジタルメディアの普及が進み、乳幼児期にスマートフォンやタブレット端末に触れる子どもが増える中で（注1）、一方では子どもと本の出会いの場であった地域の書店が減っており（注2）、子どもたちが絵本や本に接する機会が減っていくことへの強い危機感が背景にあります。

ポプラ社では「ひとりでも多くの子どもたちを本好きにしたい」という想いから、今こそ‘本’の価値を科学的研究の見地から見直すべきと考え、乳幼児や絵本に関する知見が豊かで、産官学との協創探究を目指す東京大学Cedepと、この共同研究を開始することとなりました。

本研究では、子どもの発育発達プロセスにおける絵本・本の固有性や、認知能力・非認知能力の発達への寄与の可能性、保育園・幼稚園での絵本をとりまく環境などを、科学的アプローチによって明らかにしていくことで、デジタルメディア時代の絵本・本の新たな価値を発見し、その研究成果を広く社会に向けて発信することで、未来の子どもたちにより豊かな読書環境を提供することを目指してまいります。

ポプラ社：1947年に子どもの本の出版社としてスタート。今も‘子どもと昔子どもだったすべての人’にとって、良質の本を届けることで社会に貢献していくことを企業理念とし、赤ちゃん絵本の体験を促す「のびのび読み」等、読書推進活動にも力を入れています
東京大学Cedep（正式名称は東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター）：「すべての学問は保育につながる」を理念とし、保育施設の質向上に関わる学術研究を行い、そこで生み出される知見に基づき公益に貢献することを目的に生まれた、国立大学で初めての保育の学術研究センター

（注１）乳幼児期のスマートフォン利用率（ほとんど毎日～ごくたまに）：０歳児13.9％（2013年）→44.0％（2017年）、1歳児44.5％（2013年）→64.6％（2017）、2歳児65.1％（2013年）→80.4％（2017年）（ベネッセ教育総合研究所. (2018). 第２回乳幼児の親子のメディア活用調査報告書.）

（注２）書店総店舗数：13,576（2017年）10年前に比べ2割以上減少。内訳として300坪以上店960（2007年）→1,162（2017年）と増加、それ以外の書店が減少（公益社団法人全国出版協会出版科学研究所. (2019). 2019年版出版指標年報.）

共同研究における概念図

共同研究についてのコメント

デジタル教科書の小学校教育への本格導入など、教育の情報化が急速に進む中、ポプラ社の皆様と私どものセンターが、共同で、子どもの心の発達に幼少期からの絵本や本とのふれあいが真にどのような役割を果たし得るのかということについて、基礎的かつ応用的な研究を展開できることはこの上ない喜びです。この機会を最大限に活かし、学術的に価値ある知見を得、それを社会に発信して参りたいと思います。
東京大学大学院教育学研究科附属発達保育実践政策学センター長　遠藤利彦

‘本’を通した親子のふれあいと、それをきっかけに子どもが読書好きになる事は幸せな人生を送る礎になると信じて日々活動しています。デジタル化の文脈の中で‘本’の価値を科学的な知見で問い直す事は、各地で取り組む読書推進活動の根拠をアップデートする事に繋がります。保育分野の学術研究機関の草分けである東京大学Cedepとの共同研究によって得られる新たな知見を広く社会に還元し、様々な分野の方々と協働して、子どもたちの未来に貢献したいと考えます。
株式会社ポプラ社　代表取締役社長　千葉均