LoveTech Media編集部コメント
デジタルヘルス・プラットフォーム「MEDICALLY」を提供するメドケアがこの度、厚生労働省公募事業「ICTを活用した禁煙支援プログラムの実施及び汎用モデル構築事業」へ参画し、「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」を提供することとなった。
メドケアとは、受動的医療から能動的医療への転換、治療としての医療から予防としての医療への拡張という、「予期医療」をビジョンに掲げる企業だ。
ここでいう「予期医療」とは、PHRシステムとそれを通じた取得データを通して、過去から現時点の健康状態の可視化を図るだけでなく、データ解析やＡＩにより将来的な健康予測とリスクスコアリングを可能にするもの。
※PHR：Personal Health Recordの略。個人が生涯にわたり自身に関する医療・健康情報を収集・保存・活用できる仕組み。このPHRデータには、食事、運動、睡眠、健診データ、レセプトデータ、病歴、服薬、ウェアラブルデバイスからの生体データなどがあります。
従来これらのデータはそれぞれ別々に扱われていたので、データを統合して管理・分析し、リスクを総合的に判断することが出来ない状態にあったが、MEDICALLYはこれらすべてのPHRデータを連携させることで、予期医療・予防医療を効率的に提供していくという。
今回、メドケアがコンソーシアム事業へ提供する「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」は、所属する健康保険組合の協力のもとで組合員に提供される8週間の治療プログラム。医師の診察の全てをスマートフォンやタブレットを用いたオンライン診療で行い、患者の状況に応じて禁煙補助薬（主にバレニクリン）を処方し、自宅へ配送する。
またプログラム終了後も、6ヶ月間に渡りサポートメールを配信し、継続的な禁煙サポートを行うことで完全に卒煙できる環境を提供するものだ。
国内No.１のデジタルヘルス・プラットフォームに向け、MEDICALLYによる予期医療の取り組み範囲が着々と拡大している。
以下、リリース内容となります。
リリース概要
メドケア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：明石英之、以下「メドケア」）は、厚生労働省公募事業「ICTを活用した禁煙支援プログラムの実施及び汎用モデル構築事業」（以下「本コンソーシアム事業」という）へ参画し、「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」を提供することになりました。
事業概要
「本コンソーシアム事業」は、業種・規模の異なる19の健康保険組合（総加入者数約50万6千人）によるコンソーシアムを創設し、職域における加入者の喫煙問題と受動喫煙のリスク等に関するヘルスリテラシーの向上と喫煙率の減少という共通目標の実現に向け、ICTを活用した禁煙支援プログラムを共同実施し、その効果を検証することを目的としております。また、効果検証で同定される効果的な取り組み方の要素やその活用事例の分析結果をもとに、業種や規模にかかわらず、他の健保組合にとって参考となる汎用モデルを構築し、横展開を図ることも目指します。
MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム概要
メドケアが本コンソーシアム事業へ提供する「MEDICALLYオンライン禁煙外来プログラム」は、所属する健康保険組合の協力のもとで組合員に提供される8週間の治療プログラムです。医師の診察の全てをスマートフォンやタブレットを用いたオンライン診療で行い、患者の状況に応じて禁煙補助薬（主にバレニクリン）を処方し、自宅へ配送します。プログラム終了後も、6ヶ月間に渡りサポートメールを配信し、継続的な禁煙サポートを行うことで完全に卒煙できる環境を提供致します。
本コンソーシアム事業 参加健康保険組合
ディスコ健康保険組合（主幹組合）/日産自動車健康保険組合（副主幹組合）/オリンパス健康保険組合/住友不動産販売健康保険組合/内田洋行健康保険組合/富士フイルムグループ健康保険組合/第四銀行健康保険組合/日本中央競馬会健康保険組合/東京電力健康保険組合/HOYA健康保険組合/ライオン健康保険組合/東京電力健康保険組合/サノフィ健康保険組合/国際興業健康保険組合/C＆Rグループ健康保険組合/ 他4健保
（順不同、計19健保）
