体温の記録・共有アプリ「たいおんログ」がリリース。家族やチームの検温習慣をサポート

家族/仕事

記事の要点

・株式会社プレースホルダが、シンプルな入力操作で家族やチームの体温を手軽に記録・共有できるスマホアプリ「たいおんログ」をリリース。ファミリーや店舗・組織のチームメンバーなど、小規模なグループ内での活用を想定したもの。

 

・スワイプ操作で体温を入力するとグラフで毎日の体温変化が表示されるほか、ひとりひとりの体温を一覧で確認することができる。組織で利用する際に具体的な体温を全員で共有したくない場合は、登録時にパスコードを設定して「検温の有無」と「37.5度未満/以上」のみを一覧画面で共有することも可能となっている。また、検温忘れを防止するため、特定の時間でプッシュ通知を設定することも可能。

 

・さらに、アイコンを好みのキャラクターから選べたり、「検温・手洗い・うがい」が完了するごとにスタンプを押せたりと、シンプルながらも小さな子どもが楽しめるゲーミフィケーションの要素も搭載されている。

LoveTechポイント

検温という普段なかなか習慣化していない行動を促し、日常的にコミュニケーションをとる人々の健康状態を相互確認していち早く異常察知できる環境をつくる点が、LoveTechだと感じます。

何より、元々は自社用だったツールを素早く昨日開発して汎用化させた点が、素晴らしいと感じます。

編集部コメント

昨今の新型コロナウイルス感染症パンデミックの影響で、全世界でかつてないほどに「検温」の習慣が加速している。

 

我が国では、その影響が如実に現れ始めた3月以降で、あらゆる店舗・企業において従業員の就業前の体温記録を義務付ける動きが加速している。

 

また令和2年3月24日には、小中高校などの一斉休校について文部科学省が発表した「新型コロナウイルス感染症に対応した学校再開ガイドライン」(※)にて、「家庭と連携した毎朝の検温及び風邪症状の確認」「登校前に確認できなかった児童生徒等については、保健室等での検温及び風邪症状の確認」という通知もなされている。

https://www.mext.go.jp/content/20200324-mxt_kouhou01-000006130_1.pdf

 

そんな背景の中、「たいおんログ」という、シンプルな入力操作で家族やチームの体温を手軽に記録・共有できるスマホアプリがリリースされた。開発元は、遊びが学びに変わる次世代型テーマパーク「リトルプラネット」の運営等を手がける株式会社プレースホルダだ。

 

本アプリは当初、新型コロナウイルス感染症の拡大にともなうリトルプラネット従業員の健康管理の一環として開発されたものだという。就業前に全員が検温し、運営用の端末上でスピーディーに体温を記録・共有するためのものだ。

 

だが、上述した検温義務化の動きが各所でみられるようになったことから、機能の追加開発を行い、誰でも自由に使える無料アプリとして公開することにしたという。

 

「たいおんログ」は30名を上限として、体温を手軽に記録・共有できる仕様となっている。ファミリーや店舗・組織のチームメンバーなど、小規模なグループ内での活用を想定したものだ。

 

スワイプ操作で体温を入力するとグラフで毎日の体温変化が表示されるほか、ひとりひとりの体温を一覧で確認することができる。組織で利用する際に具体的な体温を全員で共有したくない場合は、登録時にパスコードを設定して「検温の有無」と「37.5度未満/以上」のみを一覧画面で共有することも可能となっている。

 

また、検温忘れを防止するため、特定の時間でプッシュ通知を設定することも可能だという。普段実施しないことを自発的に習慣化させるのは難しいので、プッシュ通知機能は重要な機能だと言えるだろう。

 

さらに、アイコンを好みのキャラクターから選べたり、「検温・手洗い・うがい」が完了するごとにスタンプを押せたりと、シンプルながらも小さな子どもが楽しめるゲーミフィケーションの要素も搭載されている。

 

今後は、子ども達が楽しみながら検温を続けられるよう「リトルプラネット」と連動したエンタメ要素を追加したり、大規模組織での活用シーンを踏まえた機能追加なども視野に入れ、サービスの拡充を検討していくという。

 

また、上限人数の変更や複数端末でのデータ共有など、機能の個別カスタマイズにも柔軟位対応できるとのこと。

 

日々の健康チェックを義務付けたい店舗や企業はもちろん、家族兄弟同士の健康チェックツールとしての活用も良いだろう。

 

全機能を無料で利用できるとのことで、興味のある方はぜひ利用してみてはいかがでしょう。

 

以下、リリース内容となります。

LoveTechMedia編集部

「”愛”に寄りテクノロジー」という切り口で、社会課題を中心に、人々をエンパワメントするようなサービスやプロダクトを発信しています。

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